愛知県小児科医会報
日本小児科医学会誌 /1988年2月号 日本小児科医会発行


育児崩壊の過去・現在・未未・・・・・・久徳重盛

子どもの成長、発達にとって親の行動や態度がいかに大切であるかということはいまさらいうまでもないことである。しかし、わが国の育児崩壊の歴史をみてみると、そこには明らかに時代によるパターンの変化がある。高度成長よりも前のわが国の親たちは育児上手な「賢い親」が多く、生めば育てるごとができるという点では親として生物学的な健全性を維持している親が多かった。J.ボウルビーは1950年、WHOレポートでmatemal care deprivation理論を公表したが、それは当時のわが国の親たちには必要のない理論であった。

昭和30年頃、わが国が高度成長期に入った直後から急速にわが国の親たちの育児崩壊が始まった。

母親たちは幼いわが子を0歳保育所、職場保育所に入れ、労働力として労働市場に繰り出し、わが国のGNPを伸ばすことに協力した。まさにJ・ボウルビーのいう母性剥奪理論に相当する時代に突入したことになる。この現象を、わが国における第1期の育児崩壊の時代を考えると、それは昭和30〜50年のことであり、その当時の子どもは一代目の先進国型育児崩壊の親に育てられたことになる。この現象は親の育児軽視、育児放棄の思想を助長することとなり、その頃に育った子どもたちが、次第に二代目の先進国型育児崩壊の親として子育てをする時代になるに従って、わが国における育児崩壊は第2期に入ったことになる。そして間題は,子どもの登校拒否、家庭内暴力、校内暴力、いじめ、性の乱れなどの非行という形で現われて来た。そしてこれら人間形成障害に由来する問題の子どもたちの発生源となっている家庭は、J.ボウルビーのいう母性剥奪理論があてはまる貧困家庭でもなく、育児を放棄して、母親が働く家庭でもなく、ごく普通の家庭であり、社会的地位もごく普通の家庭なのである。

私の母原病理論はこの現象を指摘したものであり、わが国における第2期の育児崩壊現象は、明らかに経済成長に伴う先進国型育児崩壊現象なのである。経済成長した社会では、社会や家庭の持っている育児機能が崩壊し、その結果、親の育児能力は先進国型の崩壊を呈するに至るのである。

当然この現象は一般家庭を侵し、「出産と育児の乖離現象」つまり、出産はしたがどう育ててよいかわからないという親が多くなり、子どもの人間形成障害は一般的な現象となるのである。

フランスの育児の歴史を調べてみると、この現象はすでに13世紀に現われており、子どもは親に害を与える存在、子供は親にとって悪魔であるという価値観が支配的であり、この考えは数百年も続いているのである。フランスの女性哲学者パタンテールはフランスの育児の歴史を調べ、1780年、パリで21,000人の子が生まれたが、19,000人の子が里子に出された事実を知り「人問の母親に母性本能があると信じられていたがそれは神話に過ぎない」と結論している。1980年発表された彼女の見解はもちろん学問的に正しいものではないが、文明と育児崩壊人間崩壊の関係を知るのには参考になる事実である。

わが国における急速であり高度な高度成長は、世界にも今まで例を見ないほどの目まぐるしい育児崩壊現象を呈したのである。いま一代目の育児崩壊の親に育てられた子どもたちが、二代目の親として育児を始める年代に入っており、この子たちが三代目の先進国型育児崩壊の親として育児を始めるのが、ちょうど21世紀に入る頃である。

おそらくその時代には、出産はしたがどう育ててよいかわからない育児についての適応行動障害の親が90%を占め、産んだら育てることのできる、いわゆる賢い親は10%以下になるのではないかと思われる。出産と育児の乖離現象がこのように高度な杜会になり、「異常の正常化現象」つまり、人間の親は子育てが下手なのが当たり前であり、牛や犬などのように産んだら上手に育てる親は珍しく、正常でないことという価値観の世の中になってしまったら、日本の親たちを昔のような賢い親に戻すことはほとんど不可能になってしまうはずである。

わが国の育児崩壊は1年でも早く阻止する必要があるが、それはまたきわめて困難なことなのである


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